「銀行で投資信託を始めたいけれど、どの銀行を選べばいいの？」
「銀行によって投資信託の手数料や取扱商品は違う？」
「新NISAを利用するなら、銀行と証券会社のどちらがお得？」
投資信託による資産形成を考えたとき、このような疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。
銀行では、普通預金口座と連携して投資信託を購入できるサービスが提供されています。普段利用している銀行で資産管理をまとめられるため、投資初心者にとって便利な選択肢です。
一方で、銀行によって投資信託の取扱商品数や購入時手数料、積立サービス、NISAへの対応などは異なります。
また、銀行で投資信託を購入する場合と、ネット証券で購入する場合では、利用できる金融商品やサービスにも違いがあります。
この記事では、銀行の投資信託サービスを比較し、選び方やメリット・デメリット、銀行と証券会社の違いをわかりやすく解説します。
自分に合った投資信託サービスを選び、無理のない資産形成を始めましょう。
銀行の投資信託サービス比較一覧
銀行の投資信託サービスを選ぶ際には、取扱商品数だけでなく、購入時手数料、積立投資のしやすさ、NISA対応、銀行口座との連携などを比較することが重要です。
代表的な銀行の投資信託サービスを紹介します。
| 銀行 | 主な特徴 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 三菱UFJ銀行 | 大手銀行の安心感と投資信託サービス | 普段からMUFGを利用している人 |
| 三井住友銀行 | SMBCグループのサービスとの連携 | 三井住友銀行をメインバンクにしている人 |
| みずほ銀行 | 店舗での相談やオンライン取引に対応 | 対面相談も利用したい人 |
| りそな銀行 | 投資信託やNISAに関する情報提供 | 店舗相談とネット取引を併用したい人 |
| 楽天銀行 | 楽天証券との連携サービス | 楽天経済圏を利用している人 |
| PayPay銀行 | ネット完結型の投資信託サービス | スマホで手軽に投資を始めたい人 |
| ソニー銀行 | 外貨預金なども含めた資産管理 | 外貨や海外資産にも関心がある人 |
銀行の投資信託サービスは、それぞれ特徴が異なります。
特に、投資信託の購入時手数料が無料になる商品や、銀行口座と証券口座の連携によって利便性が高まるサービスは、比較する価値があります。
なお、銀行で投資信託を購入することだけにこだわらず、証券会社のサービスも含めて検討することが大切です。
銀行の投資信託サービスを比較する5つのポイント
銀行の投資信託サービスを比較するときは、次の5つのポイントを確認しましょう。
- 1. 投資信託の取扱商品数とラインナップ
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最初に確認したいのが、投資信託の取扱商品数とラインナップです。
銀行によって取り扱っている投資信託は異なります。
例えば、次のような投資信託があります。
- 国内株式に投資する投資信託
- 米国株式に投資する投資信託
- 全世界の株式に投資する投資信託
- 国内外の債券に投資する投資信託
- 株式と債券を組み合わせたバランス型投資信託
投資信託の取扱本数が多ければ、必ずしも自分に合った商品を見つけやすいとは限りません。
大切なのは、投資したい商品が取り扱われているかどうかです。
例えば、全世界株式型のインデックスファンドを長期積立したい場合は、その商品が購入できるか、NISAの対象になっているかを確認しましょう。
- 2. 投資信託の購入時手数料
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投資信託を購入するときには、購入時手数料がかかる場合があります。
購入時手数料は、投資信託を購入する際に支払う費用です。
例えば、購入時手数料が3.3％の商品を100万円購入した場合、手数料は3万3,000円になります。
一方、購入時手数料が無料の商品であれば、この費用はかかりません。
ただし、購入時手数料が無料であっても、信託報酬などの費用が発生する場合があります。
投資信託を比較するときは、購入時手数料だけでなく、保有期間中にかかる費用も確認しましょう。
- 3. NISAへの対応状況
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投資信託による資産形成を考えるなら、新NISAへの対応状況も重要です。
NISAを利用すると、一定の投資枠の範囲内で、投資信託などから得られる利益が非課税になります。
銀行でもNISA口座を開設できますが、証券会社とは購入できる金融商品に違いがあります。
銀行では株式投資信託を購入できますが、個別株式やETFなどの取扱いには制限があります。
そのため、投資信託だけで資産形成を行いたい人と、個別株式などにも投資したい人では、適した金融機関が異なります。
NISA口座を開設する金融機関を選ぶ際には、投資したい商品、手数料、積立設定の利便性などを比較しましょう。
- 4. 積立投資のサービス
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投資信託を長期的に運用する場合、積立投資のサービスも確認したいポイントです。
銀行によっては、毎月一定額を自動的に購入する積立投資サービスを提供しています。
積立投資では、毎月決まった金額を投資することで、購入タイミングを分散できます。
例えば、毎月1万円を積み立てる場合、年間の投資額は12万円です。
積立投資を利用する際には、次の点を確認しましょう。
- 最低積立金額
- 積立頻度
- 積立日の設定方法
- 普通預金口座からの自動引き落とし
- NISAのつみたて投資枠への対応
少額から積立投資を始めたい人は、最低積立金額が低い銀行を選ぶと利用しやすくなります。
- 5. 銀行口座との連携・利便性
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銀行の投資信託サービスを利用するメリットのひとつが、銀行口座と投資信託をまとめて管理できることです。
普通預金口座から投資信託を購入したり、保有している投資信託の残高や運用状況を確認したりできるサービスがあります。
また、銀行によっては証券会社との連携サービスを提供しています。
例えば、楽天銀行と楽天証券の連携サービスでは、銀行口座と証券口座を連携することで、資金移動や残高管理の利便性を高められます。
銀行口座と投資信託の管理をまとめたい人は、連携サービスの内容も比較してみましょう。
銀行の投資信託サービスのメリット
銀行で投資信託を購入することには、いくつかのメリットがあります。
- 普段利用している銀行で資産運用を始められる
-
銀行で投資信託を購入するメリットは、普段利用している銀行口座を活用できることです。
給与振込や公共料金の引き落としなどに利用している銀行であれば、投資に必要な資金を準備しやすくなります。
新たに証券会社の口座を開設することに抵抗がある人にとっても、銀行の投資信託サービスは選択肢のひとつです。
- 店舗で相談できる銀行がある
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銀行によっては、店舗で投資信託や資産運用について相談できます。
投資信託の仕組みやリスクについて、担当者に質問しながら理解を深められる点は、対面相談のメリットです。
ただし、銀行の担当者から提案された商品であっても、元本保証があるわけではありません。
購入する前に、商品の仕組みや手数料、リスクを十分に確認しましょう。
- 預金と投資信託をまとめて管理できる
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銀行によっては、普通預金と投資信託の残高を同じアプリやインターネットバンキングで確認できます。
預金と投資信託をまとめて管理できると、資産全体の状況を把握しやすくなります。
ただし、預金と投資信託は性質の異なる金融商品です。
預金には預金保険制度による保護がありますが、投資信託は価格変動によって元本割れする可能性があります。
それぞれの特徴を理解したうえで利用しましょう。
銀行の投資信託サービスのデメリット
銀行の投資信託サービスにはメリットがある一方で、注意したい点もあります。
- 証券会社よりも取扱商品が少ない場合がある
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銀行では、証券会社と比べて投資信託の取扱商品数が少ない場合があります。
特に、さまざまな投資信託を比較したい人や、個別株式・ETFなどにも投資したい人は、証券会社のサービスも検討するとよいでしょう。
- 手数料が高い商品が含まれる場合がある
-
銀行で取り扱う投資信託には、購入時手数料がかかる商品もあります。
同じような投資対象の商品であっても、信託報酬などの費用が異なる場合があります。
手数料は長期運用の成果に影響するため、購入前に確認することが大切です。
- 投資信託は元本保証ではない
-
銀行で販売されている投資信託であっても、元本保証はありません。
投資信託は、組み入れている株式や債券などの価格変動によって基準価額が変動します。
そのため、購入した金額を下回る可能性があります。
投資信託を購入する際には、生活費や緊急時に必要な資金を確保したうえで、余裕資金を活用することが基本です。
銀行と証券会社の投資信託サービスを比較
投資信託を購入する方法には、銀行を利用する方法と証券会社を利用する方法があります。
それぞれの特徴を比較してみましょう。
| 比較項目 | 銀行 | 証券会社 |
|---|---|---|
| 投資信託の購入 | 可能 | 可能 |
| 個別株式の購入 | 原則不可 | 可能 |
| ETFの購入 | 原則不可 | 可能 |
| 投資信託の取扱商品数 | 金融機関によって異なる | 金融機関によって異なる |
| 店舗での相談 | 店舗のある銀行で可能 | 対面証券などで可能 |
| ネット取引 | 対応する銀行が多い | 対応する証券会社が多い |
| 銀行口座との連携 | 自行口座との連携が中心 | 銀行との連携サービスがある場合も |
銀行と証券会社では、利用できる金融商品やサービスに違いがあります。
投資信託だけを購入したい人であれば、銀行も選択肢になります。
一方、個別株式やETFなどにも投資したい場合は、証券会社の利用を検討するとよいでしょう。
また、銀行と証券会社を併用する方法もあります。
普段の生活費や給与振込は銀行で管理し、投資信託や株式などの資産運用は証券会社で行うことで、それぞれのサービスを活用できます。
銀行の投資信託サービスは新NISAに対応している？
銀行の投資信託サービスを選ぶ際には、新NISAへの対応状況も確認しましょう。
新NISAには、つみたて投資枠と成長投資枠があります。
それぞれの年間投資枠は次のとおりです。
| 投資枠 | 年間投資枠 |
|---|---|
| つみたて投資枠 | 120万円 |
| 成長投資枠 | 240万円 |
| 合計 | 360万円 |
新NISAでは、一定の条件を満たす投資信託を非課税で運用できます。
ただし、銀行によって取り扱う商品は異なります。
特につみたて投資枠を利用する場合は、購入したい投資信託が対象商品に含まれているか確認することが大切です。
また、NISA口座は原則として1人1口座です。
銀行と証券会社のどちらでNISA口座を開設するか、事前に比較しておきましょう。
銀行の投資信託サービスがおすすめの人
銀行の投資信託サービスは、次のような人に向いています。
- 普段利用している銀行で投資を始めたい人
-
給与振込や生活費の管理に利用している銀行で、投資信託も購入したい人に向いています。
銀行口座と投資信託をまとめて管理できるため、資産管理の手間を減らしやすくなります。
- 投資信託を少額から積み立てたい人
-
投資信託を少額から積み立てたい人にも、銀行のサービスは選択肢になります。
毎月一定額を自動的に購入するサービスを利用すれば、投資のタイミングを細かく考える必要がありません。
ただし、積立投資であっても元本保証はありません。
- 店舗で相談しながら投資を始めたい人
-
投資信託の仕組みや商品選びについて、店舗で相談したい人にも向いています。
投資初心者にとって、わからないことを質問できる環境は安心材料のひとつです。
ただし、相談時には商品の手数料やリスクも確認しましょう。
銀行の投資信託サービスを選ぶ際の注意点
銀行の投資信託サービスを利用する際には、次の点に注意しましょう。
- 人気ランキングだけで商品を選ばない
-
銀行のサイトでは、投資信託の販売額や販売件数などのランキングが掲載されている場合があります。
ランキングは商品選びの参考になりますが、人気があるからといって、自分に合っているとは限りません。
投資対象や運用方針、手数料、リスクなどを確認しましょう。
- 購入時手数料だけでなく信託報酬も確認する
-
投資信託の費用には、購入時手数料や信託報酬などがあります。
購入時手数料が無料であっても、保有期間中に信託報酬が発生する場合があります。
長期投資を考える場合は、保有期間中の費用も確認することが大切です。
- 預金と投資信託の違いを理解する
-
銀行で購入できる投資信託であっても、預金とは異なります。
投資信託は預金保険制度の対象ではなく、運用状況によって損失が発生する可能性があります。
投資を始める前に、元本保証の有無やリスクを理解しておきましょう。
銀行の投資信託サービス比較に関するよくある質問
まとめ｜銀行の投資信託サービスは手数料と利便性で比較しよう
銀行の投資信託サービスを選ぶ際には、取扱商品数だけでなく、購入時手数料、信託報酬、NISA対応、積立投資の利便性などを比較することが重要です。
銀行で投資信託を購入するメリットは、普段利用している銀行口座と資産運用をまとめて管理できることです。
一方、証券会社と比較すると、取り扱う金融商品やサービスに違いがある場合があります。
自分に合った金融機関を選ぶためには、次のポイントを確認しましょう。
- 購入したい投資信託を取り扱っているか
- 購入時手数料や信託報酬が適切か
- 新NISAに対応しているか
- 少額から積立投資を始められるか
- 銀行口座との連携が便利か
投資信託は、長期的な資産形成に活用できる金融商品です。
銀行と証券会社のサービスを比較し、自分の投資目的やライフスタイルに合った方法を選びましょう。
なお、投資信託は元本保証ではありません。購入する際には、商品の仕組みや費用、リスクを十分に確認し、ご自身の判断で投資を行うことが大切です。
